大谷翔平は新ルールで買い叩かれても一刻も早くメジャーへ行くべき理由
ここ数日は大谷翔平の契約更改やメジャー移籍の話題でもちきりでした。
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2億7000万の妥当性
本題に入る前に大谷の来季の年俸が2億7000万が安いかどうかの話を解説しておきます。
これについてはおそらく中田翔(2億8000万)に配慮したはずです。
年俸の序列という「日本的な考え」が残っているのは驚きかもしれませんが、出来高の設定でいくらでも調節出来るので大した問題ではありません。
出来高には上限が無いわけですから、大谷が来年活躍すれば日本球界最高金額になっていても不思議ではありません。
それに大谷としては来年メジャーに行くとなれば「今年のように酷使されたく無い」と考えるかもしれませんので、球団側としては出来高ベースで契約したいはずです。
そもそも2億7000万という数字も推定年俸であって、本当かどうか解りませんし。
新労使協定
そんな大谷のメジャー行きに待ったをかけるのが2017年以降の労使協定です。
日刊スポーツ様より引用
大リーグではドラフト対象外の若手を米国外から獲得する場合、契約総額が上限575万ドル(約6億3300万円)と定められている。
今オフの新労使協定で適用対象が25歳未満に引き上げられ、22歳の大谷は19年まで移籍が難しいとの米報道もある。
この規定はキューバ選手を念頭にしており、NPB側は大谷の移籍に支障はないとみているが、米国サイドは慎重な見方もある。レンジャーズのダニエルズGMは「才能にあふれる選手だが、新労使協定がどう影響するか調べていない」。ヤンキースのキャッシュマンGMも「ポスティングされていない選手についてはコメントできない」と話し、冷静に受け止めていた。
どうやら大谷にも適用されるそうです。
考え方としては10年~20年遅れています。
それはさておき本題に入りますが、日ハムと大谷は今回のルール変更でどうするのでしょうか。
現段階の情報だとポスティングのお金(20億円)は日ハムに入るそうですが、真偽は解りません。
ポスティングを行使せずに大谷が25歳になるまで待つのが現実的かと思います。
しかし、タイトルどおり「大谷翔平は買い叩かれても一刻も早くメジャーへ行くべき」です。
その理由は「5年後の労使協定更新で確実に揉めるから」
先述した通りメジャーリーグは人気が下降しています。
ガラガラのスタンドでも数十億貰える選手が沢山居るのは放映権で潤っているからです。
アメリカは有料ケーブルテレビが中心で、1世帯あたりの平均月額料金が約1万円とも言われています。
それで普通にCMも流れるわけですから、ボロ儲けの商売です。
コンテンツの囲い込み競争となった結果、メジャーリーグに沢山の放映権料が入っています。
しかし、近年アメリカでも深刻なテレビ離れが起こっています。
近い将来バブルが弾けて放映権料は間違いなく下がるでしょう。
ちなみにネットでもメジャーリーグは有料視聴が可能です(MLB-TV)。
契約者も結構居るそうですが、野球人気が下がったり他の娯楽との競争に晒されると厳しくなるはずです。
そうなると必然的に選手の年俸を下げる必要が出てきます。
選手会側は前回のストライキの時のように徹底抗戦するでしょう。
次回の労使協定の更新は揉めに揉めてストライキの可能性も十分考えられます(今回ですら相当揉めたそうですし)。
大谷が25歳になるまで待って渡米しても、僅か数年でストライキとなれば、満足する結果を残せないまま日本に帰ってくる可能性もあるわけです。
お金の事を考えれば25歳まで待って巨額契約で海を渡ればいいですが、お金ではなく「ワールドシリーズ優勝」といった目標を持っているなら1年でも早くメジャーに行ったほうがいいです。
そのため、大谷が日ハムに手切れ金を渡してでも2017年終了をもって渡米すべきだと思います。